環境に配慮した商品、なぜ買わない？消費者庁が意識と行動を分析

今回のニュース

消費者庁の研究報告は、環境配慮型商品の購入頻度と、価格をどこまで受け入れるかという2つの軸で消費者を分類しました。2024年度の消費者意識基本調査を使い、価格を許容しながら実際の購入に結びついていない層を分析しています。

価格以外に、何が関係している？

報告では、環境への関心や、自分の行動が改善につながるという認識、買い物で重視する情報などに差が見られました。情報に接する経路にも違いがあるとしています。

研究は、環境負荷などを分かりやすく示すことや、対象の人に情報が届く経路を考えることが重要だと示唆しています。ただし「説明を変えれば2割全員が買う」と分かったわけではありません。

分析は因果関係を直接示すものではないと明記されています。関連があることと、それが購入の原因であることは分けて読む必要があります。